| ワールドカップ批判(3) かけはし2002.6.10号より |
ＦＩＦＡの独裁者アベランジェ
Ｗ杯を何十億ドルもの利益のあがる国際スポーツ興業に仕立て上げ、ＦＩＦＡ（国際サッカー連盟）を巨大な利権を生む多国籍スポーツイベント企業に育てたのは、一九七四年から二十四年間にわたってＦＩＦＡの独裁者として君臨したジョアン・アベランジェであった。
アベランジェはブラジルの血塗られた軍事独裁政権の下でブラジルサッカー界の支配者となった。そしてサッカーを国民統合の手段にしようとする軍事政権のカネの力で中南米やアフリカのサッカー協会を買収し、ＦＩＦＡ会長という世界サッカー界の支配者の座を手に入れたのである。
アベランジェは、中南米、アフリカ、アジアの票をまとめ、スペインのファシスト・フランコ独裁体制の最高幹部であったサマランチをＩＯＣ（国際オリンピック委員会）会長の座にすえた。そのためアベランジェは、ＩＯＣの独裁者サマランチに指図することができるただ一人の人物といわれていた。そしてこの二人が、世界のスポーツ界を骨の髄まで金権腐敗体質に仕立て、スポーツマフィア界のドンとして手をたずさえて君臨してきたのである。彼らの下で、サッカー界のすべてはカネで動く世界になった。
利権のバブルと超搾取労働
今年に入って、ＩＯＣとＦＩＦＡの放映権とマーケティングを支配してきたＩＳＬ社と、ＩＳＬと連合して次回のＷ杯の放映権を二十八億スイスフラン（約二千五百億円）で購入したドイツ最大手のメディア複合体・キルヒ社が相次いで破綻した。
放映権料が高騰しすぎ、各国の放送局が購入を拒否し、関連の有料テレビ局の加入者も思惑通りには伸びなかった。しかも五輪とＷ杯の収入をてこにテニスや自動車レースなどの放映権に多角化しようとしたがその思惑も外れたためである。三月にはイギリスの有料デジタルテレビ局が、英国のサッカーリーグへの放映権料三百五十億円を支払うことができずに破綻した。メディアが支払うことができないほどサッカー放映権料バブルは膨れあがってしまったのである。
「Ｗ杯」の文字やＦＩＦＡの公式マークを世界規模で使用できる「公式パートナー」になるには、一社につき五十億円支払わねばならない。国内でだけ同じ権利を持つ「公式サプライヤー」になるには十五億円である。
エンブレムやロゴ入りＴシャツやジャンパー、バッグなどのライセンス商品は、販売量に応じた契約料のほか、売り上げの五％をＦＩＦＡに保証料として支払う。その品目数はすでに二万を超えている。
その一方でＦＩＦＡは、開催地地元の商店街が「ワールドカップ歓迎」の横断幕を掲げることも、サポーターがホームページに「ワールドカップ」という文字を入れることも許さない。使いたいなら電通を通して契約せよというわけだ。そして日本でサッカーワールドカップが有名になる何十年も前から「ワールドカップ」で商品登録をしていたいくつもの企業に対して、名称使用差し止めの訴訟を起こしている。九八年のフランスＷ杯では、二百件の訴訟が起こされた。
何もかもがうなぎ登りに高騰している。今回のＷ杯では、飲食やお土産がついたプレステージチケットの最低価格は二試合で二十万円、最高で四試合百五十万円となった。二十五人が一部屋で四試合観戦できるスカイボックスチケットの最高価格は、横浜会場でなんと四千万円である。
金権腐敗は超搾取と一体である。Ｗ杯で使用されるサッカー公式ボールのほとんどは、インドとパキスタンの違法な児童労働で生産されている。十歳に満たない子どもまで、最低賃金をはるかに下回る超低賃金で、教育の機会も奪われたまま、手を赤く腫らして朝から晩まで奴隷のようにサッカーボールを作っている。児童労働を告発されたＦＩＦＡが「対策」をとった結果、子どもたちは「児童労働不使用」というラベルをボールに縫いつけさせられている。ＮＧＯ「反児童労働グローバルマーチ」と国際労働機関（ＩＬＯ）は、児童労働で作られたボールの不使用と、徹底した調査を呼びかけている。
究極の超搾取はただ働きである。今回の韓日Ｗ杯でも、何万人ものボランティアが朝から晩まで「国際親善のため」という美名の下にただ働きをする。その一方で、たとえば九四年のアメリカ大会では、Ｗ杯組織委員長ローゼンバーグは七百万ドル（約九億円）の給与と配当金を手にしている。これがＷ杯なのである。
巨大な利権ポストをめぐる抗争
アベランジェらは、利権拡大のためにあらゆることをやってきた。Ｗ杯出場枠を八二年のスペイン大会で十六カ国から二十四カ国に増やし、さらに九八年のフランス大会で三十二カ国に増やした。さらに世界ユース選手権、十七歳以下世界選手権、世界女子選手権を作り出し、それぞれ放映権料やマーケティングや入場料で莫大なもうけをあげてきた。
過密化するスケジュールは選手を疲弊させ、負傷者が多発しているが、各チームの収入や選手の年棒もふくれあがっている。年収数十億円のスター選手もめずらしくない。Ｗ杯優勝の報奨金は、選手一人あたりイングランド二十万ポンド（三千八百六十万円）、フランス二十六万八千三百十ユーロ（三千百四十万円）、日本三千万円、韓国三億ウォン（三千万円）などとなっている。監督の報奨金はそれぞれ一ケタ上である。
アベランジェは九四年のＷ杯アメリカ大会の後「サッカー界では年間二千五百五十億ドル（約三十兆円）が動く」と豪語した。世界のサッカー界は、文字通り金権が支配する世界なのである。
五月二十九日に、このような世界でもっとも巨大な利権ポストのひとつであるＦＩＦＡ会長選挙が行なわれる。アベランジェ時代の事務局長だったブラッターが再選をめざしているが、対抗馬としてアフリカ連盟会長でＦＩＦＡ副会長のハヤトウ（カメルーン）が出馬を表明している。
前回は欧州連盟会長のヨハンソンとブラッターの闘いになったが、ハヤトウは韓国協会の鄭夢準・ＦＩＦＡ副会長とともに、反ブラッター派の中心人物であった。韓国の財閥現代グループの代表である鄭は、韓国大統領とＦＩＦＡ会長という二つの権力の座をねらっていることを隠そうともしていない。
反ブラッター派は会長選挙を前に、いくつもの贈賄疑惑や、ＩＳＬ社の破産による混乱でＦＩＦＡの資産一億ドル（約百二十五億円）が消え、それがブラッターの秘密口座に入れられてしまったらしいという疑惑などを持ち出し、激しい争いを続けている。
横行する不正、買収と暴力
金権は、国家主義と結びついて勝利至上主義を倍加する。ＵＳＡトゥデー紙は、南米予選でブラジルが敗北すれば、キャンペーンを展開しているコカコーラ社などの損失は二億四千万ドル（二百八十八億円）と推定した。選手もチームも監督も政府もスポンサー企業も、なんとしても勝たなければならないし、勝つためには反則でも買収でもドーピングでも、なんでもやるのがＷ杯である。
先のソルトレークシティー冬季五輪のフィギュアスケートで、フランスとロシアが談合して不正ジャッジを行なったことが発覚した。また、スピードスケートショートトラックで、韓国や日本の選手の金メダルを阻んだ疑惑のジャッジが大きな問題になった。
Ｗ杯ではこのような不正ジャッジは昔も今も日常茶飯事である。審判が買収され、意識的に選手を蹴りまくるなどのファウルを見逃し、蹴られて負傷し、抗議した選手が逆に退場になってしまうなどの例は、数え上げれば限りがない。
七〇年メキシコ大会で、メキシコがエルサルバドルに対してあげた最初のゴールは、なんとエルサルバドルに与えられたフリーキックをメキシコの選手が蹴ったものだった（デビッド・ヤロップ『盗まれたワールドカップ』アーティストハウス）。
七八年のアルゼンチン大会は、七六年のクーデターで権力を握った軍事独裁政権が、何万人もの左翼政党や労組活動家を拉致し行方不明（暗殺）にするというすさまじい人権弾圧状況下で開かれた。審判が買収されており、フィールド内でのアルゼンチン選手の激しい暴力や、パンチでゴールを防いだことまで見逃された。二次リーグで対戦したペルーは、五千万ドルでチームごと買収された。アルゼンチン軍事政権は優勝を買い取り、国民の民族主義的興奮によって権力基盤を強化することに成功した（同前）。
八六年メキシコ大会では、アルゼンチンのヒーロー・マラドーナが対イングランド戦で左手を使って有名な「神の手」ゴールを決めた。チェニジアの審判は、なんとそのゴールを有効と認めてしまった。マラドーナは「ハンドがあったとしたら、それは神の手だ」と開き直った。マラドーナは九八年のフランス大会の際、この反則をついに謝罪した。
九〇年イタリア大会の対ソ連戦でもマラドーナは右手でボールをたたき落とした。このファウルも見逃された。ゲームを見ていたブラジルの監督は、「なんという多才なプレーヤーなんだ。左手でゴールを決めることもできれば、右手でセーブすることもできるなんて」と皮肉った（同前）。ＦＩＦＡ審判委員会は、ＦＩＦＡ事務局よりも腐敗しているといわれてきた。審判の買収はＷ杯につきものなのである。
昨年五月、ＦＩＦＡ懲戒委員会は、シンガポールのＳリーグの試合で八百長を行い五カ月の禁固の有罪判決を受けたドイツ人とオーストラリア人選手を永久追放せよという、シンガポールサッカー協会とアジアサッカー連盟の要求を、あっさり退けた。これがＦＩＦＡの現実である。
不正ジャッジや買収は、国際マフィアと結びついている。九四年のアメリカ大会で、優勝候補だったコロンビア代表チームのエスコバルの足が触れたボールが自陣のゴールに飛び込んで自殺点（オウンゴール）となり、米国チームに負けて一次リーグで敗退した。十日後、故郷に戻ったエスコバルは数人の武装集団に襲われ、全身に十数発の銃弾を受けて死亡した。有名な「自殺点殺人事件」である。
スポーツする権利が侵害される
自ら体を動かし、運動能力を解放して楽しむことは労働者人民の権利である。しかしＷ杯や五輪などの巨大な国家主義的スポーツ興業は、そのような権利をむしろ侵害する。
会場周辺の運動施設が期間中閉鎖されるだけではない。たとえば財政破綻寸前の状態でＷ杯横浜会場建設に六百億円を投じた神奈川県では、そのあおりで一般の公共スポーツ施設の使用料が大幅に値上げされた。埼玉スタジアムの建設費は八百八十億円で、その大半が県の借金である。Ｗ杯後、維持管理費も含めてその負担は県民にのしかかる。Ｗ杯のために開催道府県に新設されたスタジアム建設費だけで、四千億円を超えている。
施設建設費ばかりではない。開催自治体はそれぞれ招致活動費と組織委の運営費などに四億七千五百万円を拠出し、さらに一億円ずつの追加負担を了承した。やはり財政破綻寸前の静岡では、静岡スタジアム建設費に三百億円などＷ杯に巨費を投じたため、二年前から計画されていた十二歳以下の国際サッカー大会「静岡世界少年サッカー」が、三千万円の費用を捻出できずに中止となった。
全国八十もの自治体が、なけなしの税金を投じてＷ杯キャンプ地誘致にしのぎを削った。クロアチアのキャンプ地に名乗りを上げた川崎市は、誘致活動に二千万円、施設整備に二億円かけて失敗した。群馬県草津町はコスタリカに数千万円の協賛金を要求されて断念した。岩手県花巻市は施設整備に二億円かけたが誘致に失敗した。メキシコを誘致した福井県三国町では、ホテル全体の八割を占める和室を洋室に改造することや、二十四時間の警備を求められ、それに応じた。
カメルーンチームの来日が遅れて大騒ぎになった大分県中津江村も、夜間照明施設や宿泊施設の整備に一億円かけた。そしてキャンプ期間はわずか数日なのである。これら財政危機に苦しんでいるはずの自治体が、Ｗ杯のために費やした巨額の借金のつけは、スポーツ施設利用費の値上げや社会保障水準の切り下げなどで、すべて住民に押しつけられる。そしてスポーツマフィア集団たるＦＩＦＡには、何千億円もが転がり込んでくるのだ。
これだけの資金を、あらゆる人々が自ら体を動かし運動能力を解放してスポーツを楽しめるような施策の充実のために使うことができたら、労働者人民の権利としてのスポーツの振興にどれだけ役立つだろうか。
Ｗ杯は国際スポーツマフィアのための腐敗したスポーツ興業であり、戦争への道を突き進む反動的政治家とその支配体制のための国家主義的スポーツショーである。ＩＳＬと放映権料バブルの破綻が象徴するように、その腐敗は臨界点にきた。長野冬季五輪招致疑惑、シドニー夏季五輪招致疑惑、ソルトレークシティー冬季五輪招致疑惑が示すように、オリンピックの腐敗も臨界点に達している。
過労死労働を強制される労働者は、自らの体を動かしてスポーツに参加する可能性を奪われたまま、国家と資本が提供するスポーツショーの「観客」あるいは「消費者」として一時的な興奮で擬似的な「気晴らし」をさせられ、「スポーツによる思想善導」で意識を操作される対象であり続けている。そして、Ｗ杯やオリンピックを頂点に、国家主義と商業主義が増幅するすさまじい勝利至上主義は、近代スポーツの在り方そのものを荒廃と腐敗の極に追い込んだ。労働者人民が自らを解放する実践としてスポーツを取り戻すためにも、Ｗ杯やオリンピックへの批判をあらゆる側面で強化しなければならない。
Ｗ杯反対！ 腐敗した国家主義的スポーツショーのために税金を使うな！ Ｗ杯を口実にした治安弾圧の強化を許すな！ Ｗ杯に自衛隊を動員するな！ 有事法制三法案を廃案に！ 天皇制を押し出した「日韓親善」の欺瞞を暴け！ＦＩＦＡの金権腐敗を暴け！ Ｗ杯を理由とした野宿者排除を許すな！ 労働時間の抜本的短縮をはじめ、労働者人民自身がスポーツに参加する権利の拡充のために闘おう！（５月25日 高島義一） |