| 「愛・地球博」キャンペーンを批判する かけはし2005.4.4号 |
| 新自由主義グローバル化による「五輪・万博」幻想の延命を許すな |
皇室・政財界・メ
ディアを総動員
「大規模万博」としては、日本では一九七〇年の大阪万博以来三十五年ぶりとなる愛知万博（愛・地球博）が三月二十五日に開幕した。前日の開会式には、天皇・皇后、万博協会名誉総裁の皇太子、小泉首相や各閣僚と衆参両院議員、昨年のノーベル平和賞受賞者で環境問題の「オピニオンリーダー」の役割を演じているケニアのワンガリ・マータイ、朝日新聞社社長の箱島信一らが出席し、元Ｘ―ＪａｐａｎのＹＯＳＨＩＫＩがオーケストラを指揮し、浜崎あゆみが歌った。まさに天皇一家、政財界、マスメディア、芸能界が総力を結集した鳴り物入りの国家的一大イベントとなっている。
長久手会場（長久手町、豊田市）と瀬戸会場（瀬戸市）の二カ所に分かれて九月二十五日まで六カ月の予定で開催される「愛・地球博」に、愛知万博協会は千五百万人の参加を見込んでいる。しかし開幕三日間で二十四万人を予定していた入場者は十四万にとどまり、主催者の期待を大きく下回った。
開催までのジグザ
グが意味するもの
「自然の叡智」をメインテーマにした愛知万博は、大阪万博以来の「開発至上主義」と「科学技術の発展による輝かしい未来」というコンセプトを根本的に超える何ものかになりうるのだろうか。まったくそうではない。われわれは愛知万博を「ゼネコンと巨大企業と腐敗し切った政治家が二兆五千億円を浪費し、環境を破壊し、未来をくいつぶす巨大イベント」として批判し、「テクノユートピアの幻想とともに『万博の時代』は終わった」と批判した（高島義一「愛知万博――二兆五千億円を浪費して環境と未来を食いつぶす巨大イベント」、本紙97年６月23日、30日号）。八年前のこの批判は今も有効である。
もともと愛知万博は、当初主会場とされた「海上（かいしょ）の森」の自然環境を破壊し、会場跡地には新住宅市街地開発事業（新住）を進めるという典型的な「国土開発」路線を踏襲するものであった。
一九九〇年に愛知県が万博会場候補地を「海上町を中心とした周辺山林地一帯」に指定して以来、「海上の歴史と自然を守る会」、「ものみ山自然観察会」などの地域住民が「海上の森」での万博開催に反対する運動を開始し、日本自然保護協会、世界自然保護基金（ＷＷＦ）ジャバン、日本野鳥の会など自然保護団体も反対運動を展開した。
こうした中で、環境省や通産省を中心に、愛知万博のイメージを旧来型の「開発・成長主導路線」から「環境重視型」に転換させようとする動きが強まり、「開発を超えて（Beyond
Development) 」を愛知万博理念とする働きかけが愛知県に対して行われた。愛知万博への批判は、徹底した情報非開示の秘密主義や万博協会事務局の上意下達の官僚主義に対して「市民参加」を求める動きとしても進められた。
一九九九年二月の愛知県知事選では万博反対の市民運動が推した影山健候補を共産党が推薦し、共産党を除く「オール与党」が推す神田候補の百三十万に対して七十九万票を獲得するという大きな成果を獲得した。この票数は、その前の知事選で市民運動候補と共産党推薦候補が獲得した票数の合計を三十万票も上回るものだった（本紙99年３月１日号参照）。
一九九九年四月、海上の森で希少野性動物であるオオタカの営巣地が確認されたことで、転換が始まった。就任したばかりの神田知事は、オオタカの営巣地確認を受けてただちに「海上会場」計画を大幅に縮小し、長久手の青少年公園をメイン会場にする方針を打ち出した。一九九九年十一月に現地を視察したフィリップソン議長らＢＩＥ（国際博覧会事務局）幹部は、「万博自体に環境アセスメントをしておきながら、博覧会終了後は山を切り崩し、木を切り倒し、四、五階建ての団地を建てるのは欺瞞的だ。このような計画こそ二十世紀型の開発至上主義の産物にほかならない」と厳しく批判し、結局二〇〇〇年四月には万博会場跡地の「新住事業」と道路建設も断念されることになった。
こうした変化にふまえて、二〇〇〇年五月から自然保護団体や地元の市民をも交えた「愛知万博検討会議」が開催され、一定の「合意」が形成されていくことになる。しかしそれは、市民や環境保護運動が「万博の開催」の枠組みを承認した上で、会場計画などに一定の「修正」を施した代償に取り込まれていくプロセスでもあった。
「地球市民村」と
いう名の欺まん
「愛・地球博」では、「地球市民村」と銘打って万博史上初めて、ＮＰＯ、ＮＧＯが集まるという「イメージアップ」宣伝がなされている。そこでは「環境問題などで活動する内外の約90団体が協力して学習プログラムを展開する」「『体験と交流のゾーン』では、竹で作られた五つのパビリオン。各団体の活動が月代わりで紹介される」「巨大な昆虫や花を展示して自然を体験できるプログラムや、地雷問題、自然と共生するアイヌ民族の世界観を紹介するプログラムなどが予定される」（朝日新聞３月25日 「愛・地球博」別刷り特集）。
しかしこうしたＮＰＯ、ＮＧＯの参加は、決して愛知万博のあり方を従来のものとは大きく変化させるものではない。そのことは「海上地区の会場計画を極力自然に負荷をかけないで実施するために協会が実施する会場設計、工法等を検討するものとする」という使命を帯びた「モニタリング委員会」が二〇〇四年度中は一度も開催されず、すべての工事が終了し、博覧会開会にも間に会わなかったことに対して、日本自然保護協会、世界自然保護基金（ＷＷＦ）ジャパン、日本野鳥の会の三団体が「非常に不本意」であると表明し、「博覧会協会の主催するシンポジウムに３団体が参加するという計画に対して、このような状況では協力できず、中止になった」と述べていること（３月７日）にも示されている。
「私たちの世界は
売り物ではない」
こうした「愛・地球博」の根本的な性格について、われわれはどのように捉えるべきなのか。愛知万博協会の「企画調整委員」として、環境保護団体や地元市民団体とも関わりを持って関与してきた吉見俊哉は「ナショナル・プロジェクトとしての愛知万博の事実上の主役とは、いうまでもなくグローバル企業としてのトヨタにほかならない」と喝破している（吉見『万博幻想』、ちくま新書）。それはトヨタの豊田章一郎が愛知万博協会の会長をつとめ、財政的にも職員派遣の面でも「愛・地球博」を支えているというだけに止まらない。「海上の森」と「万博」を切り離すという方向性は実は、環境保護運動だけではなくトヨタの意図だったのではないか、と吉見は示唆している。
「愛知万博に向かう変転の中で市民に最も見えにくかったのは、このような巨大資本の戦略や意図、その中での万博の位置づけの変化だったかも知れない」「いまや愛知万博は、こうした広域展開するトヨタの文化施設のひとつのアネックスにすぎなくなりつつあるかのようにすら見える。トヨタはすでに以前から愛知の一企業という枠を超えていたが、いまや愛知そのものがトヨタの一セクションといった様相すら呈しつつあるのである。それはまさしくローカルなものがナショナルな枠組みを超えてグローバルなものに呑み込まれていく典型的な事例とも見える」（同書）と。
吉見はさらに述べる。「開発主義的な経済政策や戦後国家の万博開催のシステムが破綻した後に主役として登場してくるのは、必ずしも市民の新しい政治だけではない。むしろそうした市民的な連帯の広がりよりもはるかに強力な動きとして、グローバルな市場、その動向を左右する巨大企業が公共的な文化においても支配的な影響力を及ぼしはじめている」（同書）。
中部空港の開港や「愛・地球博」の開催を通じて、突出した「経済的活気」を謳歌しているとされる愛知では、同時に一月の名古屋・白川公園での野宿者強制排除に見られる弾圧が強化されている。「冷凍マンモス」や「ロボットのコンサート」、「隣のトトロ」の「メイの家」を表に出した「愛・地球博」キャンペーンの中で、改めて「万博はいらない！」「トヨタ博なんかやめろ」と訴えていこう。その核心をなすものは「世界は売り物ではない」を掲げた「反グローバリゼーション」の主張と実践である。
（３月27日 平井純一）
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