| 日本共産党綱領改定案批判 (上) かけはし2003.8.25号より |
| 資本主義の危機下でいっそう非現実性を増す「資本主義の枠内改革」路線 |
| 「もう一つの世界」めざす闘いへの合流を 樋口芳広（日本共産党員） |
日本共産党は、この七月に開かれた中央委員会に党綱領改定案を提出し、全員一致で採決された。十一月二十二日に開催される第二十三回党大会で決定されることになる。それは、「資本主義の枠内での改革」路線として推し進められてきた不破・志位指導部の全面的右転換路線を純化するものにほかならない。資本主義の危機が激化する時代に、「資本主義の枠内」で労働者人民の「もう一つの世界」を作ることはできないのである。
はじめに
七月二十一日から開かれた日本共産党第七回中央委員会総会において、第二十三回党大会に提案される日本共産党綱領改定案が提示された。この改定案には、不破指導部のもとで進められてきた、帝国主義論などの分野での科学的社会主義の「理論」の見直し、また自衛隊活用論などの政治路線の改良主義化がほぼ全面的に取り入れられている。その意味で、この改定案は、右傾化であり、革命の原則からの逸脱である。この点に対する批判を避けることはできない。
しかし、一方で、この改定案は、「資本主義へのオルタナティヴとしての社会主義」という意識が決定的に崩壊したもとで社会主義・共産主義の旗を掲げつづけることの困難さの現われとも言える。この困難さは、たんに日本共産党だけの問題ではない。このことは、現在の日本共産党の路線を右傾化として批判する他の左翼勢力にも厳しく問われることである。広範な労働者市民の意識とかけ離れたところで、純粋だが抽象的な革命の原則を擁護しつづけることはたやすいが、それでは決して現実を変革する力にはなり得ない。
この改定案への批判は、狭い意味での革命の原則の擁護という後ろ向きのものではなく、あくまでも日本における反資本主義的左翼勢力の形成、社会主義革命運動の大衆的レベルでの再生をめざす攻勢的な取り組みの一環として位置付けられなければならない。そうした流れの中に、具体的な運動課題での取り組みと討論を通じて、日本共産党――党員、支持者、および系列の大衆運動組織の活動家たち――をどこまで巻き込んでいけるかという観点が重要なのである。
現行綱領は、全体が見出しなしの七つの節に分けられているだけであるが、改定案は、全体を五つの章に分けた上で、それぞれに見出しがつけられ、各章がさらに三つあるいは四つの節に区分されている。改定案の全体は、一七の節からなっている。各章の見出しは、「第一章 戦前の日本社会と日本共産党」、「第二章 現在の日本社会の特質」、「第三章 世界情勢――二〇世紀から二一世紀へ」、「第四章 民主主義革命と民主連合政府」、「第五章 社会主義・共産主義の社会をめざして」である。以下、改定案の内容を、不破哲三議長による提案報告を主に参照しながら検討したい。
1 「戦前の日本社会と日本共産党」について
改定案の第一章については、特に大きな変更はないと言ってよいだろう。ただし、党が天皇制に対してとった態度について、現行綱領にある「天皇制の専制支配とたたかい、天皇制をたおし、……」という文言が、改定案では、「天皇制の専制支配を倒し、……」に変更されている。これは、改定案の第二章「現在の日本社会の特質」における、現行憲法に規定された天皇制の評価に大きくかかわってくる問題である。
2 「現在の日本社会の特質」について
１ 天皇制をどう評価するか
現行綱領は、現行憲法について次のように述べている。
「現行憲法は……主権在民の立場にたった民主的平和的な条項をもつと同時に、天皇条項などの反動的なものを残している。天皇制は絶対主義的な性格を失ったが、ブルジョア君主制の一種として温存され、アメリカ帝国主義と日本独占資本の政治的思想的支配と軍国主義復活の道具とされた」。
このように、現行綱領は、現行憲法において、天皇制が絶対主義的性格を失って主権在民の立場にたった諸条項がつくられたことを肯定的に評価する一方で、それでも残された天皇制については、「アメリカ帝国主義と日本独占資本の政治的思想的支配と軍国主義復活の道具」という反動的な性格をもつものとしてとらえているのである。
これに対して、改定案は、現行憲法などに代表される第二次世界大戦後の日本の政治制度の変化を「天皇絶対の専制政治から、主権在民を原則とする民主政治への変化」と位置付け、現行憲法の「主権在民、戦争の放棄、国民の基本的人権、国権の最高機関としての国会の地位、地方自治など、民主政治の柱となる一連の民主的平和的な条項」を高く評価しつつ、天皇条項について次のように述べている。
「形を変えて天皇制の存続を認めた天皇条項は、民主主義の徹底に逆行する弱点を残したものだったが、そこでも、天皇は『国政に関する権能を有しない』ことなどの制限条項が明記された」。
改定案においては、天皇制について「アメリカ帝国主義と日本独占資本の政治的思想的支配と軍国主義復活の道具」というような、階級的観点からの具体的な批判はなく、もっぱら抽象的な「民主主義」の理念からの批判にとどまっているのである。
不破は、改定案についての報告において、天皇が「国政に関する権能」を持たないことを強調し、国の「主権がどこにあるか」という国家制度の問題としては日本は君主制ではない、と主張している。しかし、重要なのは、日本の国家制度は君主制か否かというような神学的な論争ではない。現実に存在する天皇制が現実の政治においてどのような機能を果たしてきたかということなのである。
戦後の日本政治において、軍事大国化への衝動を支えるナショナリズムイデオロギーは、天皇を抜きには成立し得なかった。この点で、天皇制の存在は大きな意味を持ってきた。もっとも、ナショナリズムイデオロギーにおける天皇の地位については、現在では大きな変化が見られる。渡辺治氏が指摘しているように、多国籍企業の進出にともなう大国主義イデオロギーにおいては、天皇はそれほど重要な位置を占めているわけではない。とはいえ、戦後の出発点において、現行憲法に天皇条項が残されたのは、まさに「アメリカ帝国主義と日本独占資本の政治的思想的支配と軍国主義復活の道具」としてであった。この点を軽視することはできない。戦後の情勢の変化として、天皇が「国政に関する権能」を失ったことばかりを強調した改定案には、この点についての過小評価があると言わざるを得ないのである。
２ 日本情勢の規定
日本の現状規定をめぐって、現行綱領には、二つの命題が存在する。一つは、「現在、日本を基本的に支配しているのは、アメリカ帝国主義と、それに従属的に同盟している日本の独占資本である」という命題であり、もう一つは、「わが国は、高度に発達した資本主義国でありながら、国土や軍事などの重要な部分をアメリカ帝国主義ににぎられた事実上の従属国となっている」という命題である。
改定案の第五節では、このうち、後者が残され、前者はなくされている。不破報告によれば、「日本独占資本の支配」という言葉は政治的支配と経済的支配の二重の意味を持って使われているが、大企業・財界が経済の分野でおこなっている経済的支配と、大企業と結びついた政治勢力による政治的支配はその構造が異なり、同じ言葉で表現するのは適切ではない、という理由である。
政治的支配と経済的支配とは区別されなければならないというのは、国家論としては正当である。経済的な支配階級の意志を直接に国家意志とイコールと見なし、相互の複雑な過程的構造を問題にしない、俗流「マルクス主義」国家論からの脱却の一歩として、不破のこの発想そのものは一応は評価できることである。この発想を徹底するならば、二段階革命論の問題点も明確になるのであるが、これについては後述したい。
しかし、この改定案全体を眺めるならば、政治的支配と経済的支配の区別という不破のせっかくの思いつきも、政治と経済の機械的な切り離しという傾向が強く、改良主義の正当化にしか役立っていない。政治と経済の区別という発想は、「非帝国主義的政策が独占資本主義と両立する」というカウツキー主義的な立場の正当化にもつながっているのである。帝国主義そのもののとらえ方については後ほど詳しく論じるとして、ここでは日本帝国主義の問題について論じたい。
「帝国主義の復活･強化」を否定
現行綱領は、日本独占資本主義の現状について、「帝国主義の復活･強化」の過程にあるととらえている。ところが、改定案の第六節は、「日本の対外活動」について、独占資本の海外進出の他国民衆に対する抑圧的性格をほとんど問題にせず、もっぱら軍国主義の復活・強化という政治的側面からのみ批判する立場を表明しているのである。
不破は、報告の中で、「独占資本主義の段階での商品、資本の海外進出は、経済的な帝国主義の役割をする」という見方は、二〇世紀のある時期までは成り立つものだったが、いまでは、世界経済の現実には合わなくなっている、として次のように述べている。
「実際、アジア諸国が、日本の対外活動について警戒の目を向けているのも、日本の大企業の経済活動ではなく、軍国主義の復活につながる日本の対外活動であります。大企業・財界の対外的な経済進出にたいしては、そのなかの問題点について、個々の批判はあっても、対外進出そのものについての批判や告発はありません」。
不破は、日本独占資本の対外進出がさまざまな問題を引き起こしていることまでは否定していないが、それは、対外進出そのものは問題ないが個々には色々な逸脱が起こりうる、という程度の認識なのである。
しかし、そもそも資本の対外進出の目的は、より大きな剰余価値の獲得である。日本資本がアジア諸国へ進出するのは、国内よりも安い労働力や国内よりも緩やかな公害規制などによる利益を求めてのことである。日本国内で「ルールなき資本主義」と呼ばれる現実をもたらしている日本の独占資本が、アジア諸国へ進出して、日本国内以上に劣悪な労働条件のもとで労働者を搾取し、日本国内以上に悲惨な公害を発生させているのである。これは決して偶然的に現れる個々の問題点ではなく、より大きな剰余価値の獲得をめざすという資本の基本的な性格から必然的に生じているものなのである。
経済援助という形をとった公的資金による資本輸出もこれと同じである。一つの例として、日本からの政府開発援助（ＯＤＡ）供与によるインドネシアのコトパンジャン・ダム建設の問題を取り上げてみよう。日本とインドネシアの政治家・官僚、ゼネコン・コンサルタント会社の利権のために、架空の電力需要見込みによって建設されたこのダムによって、二万人以上の住民が家と農地を奪われ、不毛な土地へと追いやられた。
なぜこのような問題が起きてしまったのか？ それは、日本からアジア諸国へのＯＤＡの供与が、日本独占資本の進出条件整備という性格を色濃く持ってしまっていることに根本的な原因がある。独占資本の対外進出にとっては、進出先の政治的安定性が非常に重要であるから、開発独裁政権によって労働運動や市民運動が抑圧されている方が都合がよい。このため、日本からのＯＤＡ供与は、開発独裁政権の維持という機能を持ち、さまざまな腐敗した癒着・結合を生み出す。このような構造が、コトパンジャン・ダムの事例に見られるような深刻な事態を招いているのである。
不破の言うように、こうした事態について「事実の具体的な調査にもとづいて批判し告発する」ことはもちろん重要である。しかし、たんにそのレベルにとどまるのでなく、このような事態を生み出している背後の構造にまで踏み込んで批判し、変革を求めていくことこそが、本当に必要なことなのではないだろうか？
ところが、不破のように、資本の対外進出は経済的帝国主義の手段ではなくなった、と宣言することは、このような構造に分け入ることを拒否するに等しいのである。それならばそれで、資本の対外進出が、いつから、どのようにして、その抑圧的な性格を失ったのか、きちんと説明する責任があるだろう。しかし、ここで不破が自らの主張の根拠として持ち出しているのは、「アジア諸国」が日本独占資本の対外進出そのものを問題にしないということだけである。一体、この「アジア諸国」とは、こうした独占資本と結びついて甘い汁を吸う一部の特権的な部分なのか、それとも抑圧された民衆の側なのか？ これは、彼が常日頃自慢している党の「野党外交」なるものとの関連で、きちんと検討してみる必要があるだろう。
軍国主義との闘いとアジア民衆連帯
日本独占資本主義の現状について、帝国主義の復活の過程にあるという現行綱領の立場を否定することは、日本独占資本の経済的支配の弊害をもっぱら国内的なものに限定してとらえることである。これでは、日本独占資本による搾取と抑圧に苦しむアジア民衆との連帯の重要性が、全面的に否定されるとは言わないまでも、基本的な路線としては出てこない。その意味で、「帝国主義の復活･強化」を否定した改定案は、従来の一国主義路線をさらに深化させたものと言わざるを得ないのである。
さらに言えば、不破が問題にしている「軍国主義の復活･強化」も、日本資本の多国籍化、アジア諸国への進出と無関係ではない。資本の対外進出にとって、相手国の政情が不安定ではリスクが大きい。したがって、日本資本は、ＯＤＡなどによる開発独裁政権の維持を求めると同時に、戦争や動乱の際にも企業活動が保障されその権益が侵されないように、政治的･軍事的力による保障を求めている。このため、アジア地域をはじめとする世界の秩序維持者としてのアメリカの軍事的活動を下支えするとともに、自衛隊の海外出動が可能となるような体制づくりが要求されているのである。
このように、「軍国主義の復活･強化」は、たんにアメリカの一方的な要求にしたがって進んでいるものではなく、日本独占資本の対外進出と不可分に結びついている。資本輸出を支えるための軍事大国化の衝動ということで、これこそ帝国主義化以外のなにものでもない。「軍国主義の復活･強化」を資本の対外進出と深く関連したものとしてとらえ、経済的闘争、政治的闘争の両側面で統一的にアジアの民衆との連帯を模索していくのでなければ、日本の軍国主義化を本当に阻止するような力強い運動は展開できないであろう。
3 「世界情勢――20世紀から21世紀へ」について
１「資本主義を離脱した国々」とは
世界情勢について書かれた第三章のうち、社会主義の流れの総括と現状の評価にあてられた第八節は、「今日、重要なことは、資本主義から離脱したいくつかの国ぐにで、政治上・経済上の未解決の問題を残しながらも、『市場経済を通じて社会主義へ』という取り組みなど、社会主義をめざす新しい探究が開始され、人口が一三億を超える大きな地域での発展として、二一世紀の世界史の重要な流れの一つとなろうとしていることである」と述べている。この記述について、不破は報告の中で、「これは、一九一七年に始まった、資本主義を離脱して社会主義へという世界的な流れは、ソ連・東欧の崩壊によって終わったわけではない、ということです」と解説している。
不破は、現存する「資本主義から離脱した国」での取り組みを、ロシア革命から連続的に連なるところの「社会主義への流れ」として評価する、超楽観的な議論を展開しているわけである。ここには、二つの大きな問題が存在する。
一つは、これらの国々の評価そのものにかかわる問題である。例えば、約一三億の人口を抱える中国の「社会主義市場経済」なるものが、劣悪きわまりない労働条件や自主的労働運動への過酷な弾圧をはじめ、いかに深刻な社会の歪みをもたらしているか、「かけはし」の読者には改めて説明する必要がないであろう。不破は、これらの国々の「政治上・経済上の未解決の問題」について、きちんと具体的事実にもとづいた調査・点検を行ったうえで、「社会主義をめざす新しい探求」という評価を与えたのだろうか？
もう一つは、社会主義をめざす運動にとっての現状認識の問題である。不破の楽観論によれば、まさに中国のような国の存在こそが社会主義革命の現実性を保障しているのだということになる。しかし、中国社会の現実は、搾取と抑圧に苦しむ世界中の人々の心に、資本主義を乗り越えた新しい社会がありうるのだという希望をかすかにでも与えているだろうか？
おそらくそのようなことはないだろう。ソ連・東欧の崩壊によって、「資本主義へのオルタナティブとしての社会主義」という意識は決定的に崩壊したのである。これによって、ロシア革命の勝利によってつくりだされた革命の現実性は消滅し、第一インターナショナル以来の闘いの蓄積の上に展開されてきた世界社会主義革命運動の一つのサイクルは終わった。社会主義をめざす運動は、第一インターナショナル以前的な状況から、改めて闘いの経験の蓄積を開始しなければならないのである。このような厳しい現実を直視することなくしては、社会主義革命運動の再生はありえない。
２ 帝国主義とは何か
資本輸出は侵略性を失ったか？
世界資本主義の現状への評価にあてられた第九節に関連して、不破は報告の中で、「今日の世界資本主義を分析する上での大きな理論問題」として、帝国主義をどうとらえるべきか、という問題を提起している。端的にいえば、不破は、ここでも資本輸出の侵略性を否定しようとしているのである。
「ところが、二〇世紀の後半に、世界情勢には、この点にかかわる巨大な変化が進行しました。すでに見たように、植民地体制が崩壊し、植民地支配を許さない国際秩序も生まれました。さきほど、レーニンが、地球の領土的分割が完了したことを、帝国主義時代の始まりの画期としたと話しましたが、領土的分割のもとになる植民地そのものがなくなってしまったのです。それだけでも時代は大きく変化しました。こういう時代ですから、資本の輸出なども、以前のような、経済的帝国主義の手段という性格を失ってきています」。
露骨な領土分割がなくなったこと、これは事実である。しかし、このことと資本輸出が経済的帝国主義という性格を失うこととは明らかに別のことである。植民地がなくなることが、どうして直ちに資本輸出が経済侵略としての性格を失うことに結びつくのか？ 不破の主張には明らかに論理の飛躍がある。
現在では、資本輸出は主要には多国籍企業の世界的展開という形をとっているから、これについて考えてみよう。先に、日本資本のアジア進出の問題でも触れた通り、先進資本主義国から多国籍企業が途上国へ進出するのは、安い賃金、労働運動に対する規制と弾圧、低い環境規制基準などに着目してのことである。したがって、多国籍企業の活動は、先進資本主義国と途上国との経済的格差や途上国の植民地支配以来の不均衡な経済構造の存続を志向する。だからこそ、南北問題は深刻化するばかりで解決には向かっていないのである。先進資本主義国から途上国への資本輸出は、決してその侵略的性格を失っていない。
また、新自由主義的グローバリゼーションの進行によって、先進資本主義国から途上国への資本輸出はもとより、先進資本主義国どうしの資本輸出もその侵略的性格を露呈してきている。世界貿易機関（ＷＴＯ）などの国際機関によって、多国籍企業の利益を最優先する「国際ルール」がつくられ、これまで築き上げられてきた、労働者や市民の生活と権利を守るさまざまな社会的規制が取り払われようとしているのである。これもまた資本輸出の侵略性の現代的な現れである。
綱領改定案は、「巨大に発達した生産力を制御できないという資本主義の矛盾」として、「広範な人民諸階層の状態の悪化、貧富の格差の拡大、くりかえす不況と大量失業、国境を越えた金融投機の横行、環境条件の地球的規模での破壊、植民地支配の負の遺産の重大さ、アジア・中東・アフリカ・ラテンアメリカの多くの国ぐにでの貧困の増大」の七つをあげている。グローバリゼーションが進行する現代の世界資本主義が直面するこれらの事態こそ、資本輸出の侵略性の現代的な現れでなくて何であろうか？ （つづく）
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